基本理念と四つの取り組み

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幹人会の基本理念

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<h5><strong>権利の尊重</strong></h5>
患者さん、利用者さんの心と権利を尊重します
<h5><strong>安全・安心の確認</strong></h5>
危険予知と過誤防止に最善の努力をします
<h5><strong>科学的根拠に基づくサービス提供</strong></h5>
説明と同意の考え方はもちろん科学的根拠に基づく医療・介護サービスの提供に努めます
<h5><strong>情報の適正な開示</strong></h5>
日本医師会のガイドラインに基づき、診療情報を開示、保全いたします
<h5><strong>不断の改善</strong></h5>
職員研修や講習会を定期的に開催し、サービスの品質維持と改善に努めます
<h5><strong>地域との連携</strong></h5>
近隣病院や施設と連携し、包括的な医療・介護の提供に努めます
<h5><strong>くらしの場の診療支援</strong></h5>
住み慣れたくらしの場での療養を支援します
<h5><strong>災害時の療養拠点機能</strong></h5>
災害時等にも地域の療養拠点として努めます

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四つの取り組み

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<h5><i class=”fa fa-circle-o”></i><strong> 認知症の人を支える</strong></h5>
<strong> 「認知症の人を理解する」</strong>

ご存知のように、認知症は記憶と時間・場所・人・物などの認知機能が進行性に失われ、その結果、日常や社会生活の自己実現や活動が立ち行かなくなり、栄養や運動機能の低下をまねき、やがて多くは伏床し、衰弱や合併症によって、概ね発症から10年前後の生命予後であることを受容しなければならない疾患です。
自分自身の変化に気づいたとき、進行の過程と予後を告知されたとき、その半ばで自己決定や周囲への認知力を失うと知ったとき、自分自身を失って行く不安や恐怖に駆られたとき、伝えたいことが表現できないとき、いわれ無き拘束や抑制を強いられたとき、その苦痛は想像するに余りあるものです。
認知症の人に向き合い支えるとき、皆さんはどのように心がけ、活動しておられますか？

<strong>「認知症の人の医療」</strong>

認知症の人の医療にはいくつかの視点があると思います。
①認知症そのものへ対する医療
（早期診断をし、できるだけ進行をくい止め、自己決定力を維持するための医療）

②認知症の悪化や周辺症状を来たさないように身体状態を維持し改善する医療
（栄養不良、脱水、薬の相互作用などに対応する医療）

③認知症の人に合併した多様な疾患に対する医療
（高血圧・糖尿病等生活習慣病から、感染症、脳血管障害、心疾患、外傷、骨折等々救急・救命に至るまでの医療）

④看取りに至るまでの全人的医療
（ご家族を含め疾患の受容を支え、心の苦痛を緩和し、予後の生活を豊かにし、終末期もできるだけ暮らしの場　でのケアを継続できるようにする医療）等です。
このような視点から、認知症の地域ケアにおける専門医とかかりつけ医の役割、早期診断・告知と自己決定の　支援、ご家族の支援、周辺症状（精神行動症状：BPSD)への対応、起こしやすい身体的合併症、認知症の人　　の救急医療、適格な薬物療法の考察など、認知症の人の医療にかかわることを学びたいと思います。
(参考資料：認知症の人の医療ニーズの一般的経過）

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<h5><i class=”fa fa-circle-o”></i><strong> 食べる楽しみを確保する</strong></h5>
<strong>「食・口腔ケア・摂食嚥下機能」</strong>
食べることはQOLの根幹です。また食べる機能を確保ことは、誤嚥性肺炎や不慮の窒息の予防などリスクマネジメントの必須要素であり、胃ろうを減らすなど多様なOUTCOMEを得ることにつながります。噛む力を保つための口腔ケア、摂食嚥下機能の維持には、歯科医師、耳鼻科医、施設医、かかりつけ医、看護師、歯科衛生士、言語聴覚士等が連携して、摂食嚥下機能の客観的評価を行い、飲み込むための装具としての義歯の提供や、嚥下機能の維持向上を図るリハビリなど、プロケアとの連携のもとに、療養者、家族、介護職の皆さんの日々の努力が必要です。そして、高齢者はとろみ、きざみ、お粥といった固定概念を打破して、食べ味わうことによる食のＱＯＬの向上を追求して行くことが今後の重要課題です。ここでは、その実践手法を現場から確立し、情報発信をめざしています。

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<h5><i class=”fa fa-circle-o”></i><strong> 全人的リハビリテーション</strong></h5>
<strong>「要介護予防」</strong>

人生の目標を定め、栄養や運動に心掛ければ健康長寿が得られことは、人類の経験則であり、改めて国に諭されることではないと考える高齢者の方々も多いと思います。わが国の健康寿命が世界一である所以は、医学や医療制度の成果だけでなく、現在を生きる高齢世代の気質や価値観、日々の健康維持への活動があって達成されたものでしょう。　一方、生活機能障害を抱えて人生の晩年を生きる人々が増加し、様々な要因により自己実現への足がかりが無く、生活機能障害に打ちひしがれた日々を送る高齢者も確実に増加しています。それ故に、共に支え、励まし合いながら歩む、社会的取り組みが重要であると考えます。　国による「介護予防」が、介護保険給付費の抑制策の意味合いを帯びて試みられていますが、本質的には生活機能の低下を克服して生きるための「全人的リハビリテーション」を療養者自身が実践する活動であり、「国民的なムーブメント」であると捉えたいと考えます。　介護保険や介護予防事業における取り組みは始まったばかりです。ここでは、現場での評価や検証を行い、根拠に基づく手法の確立について情報や提案を発信できればと考えます。

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<h5><i class=”fa fa-circle-o”></i><strong> 在宅療養の支援</strong></h5>
<strong>「暮らしの場での医療行為」</strong>

ここでいう暮らしの場とは、療養病床、介護医療院、老人福祉施設（特養）、老人保健施設、グループホーム、有料老人ホームといった施設サービスから在宅に至るまでの、概ね急性期入院以外の滞在・居住空間を指しています。少しでも住み慣れた暮らしの場で療養するということは、高齢者に限らず、慢性疾病や生活機能障害を抱える人々のノーマライゼーションや社会参加、修学の機会を広げることに繋がります。
しかし、近年の医療は病院や診療所といった「医療機関の中」で提供されることが主体であったため、高度化、細分化、複雑化し、多職種がかかわるようになった今日の医療を、医療機関の外の暮らしの場で提供することに、様々な課題が生じています。ここでは、暮らしの場における家族や介護職による医療（支援）行為について理解を深め、現場の実態、法律的な解釈や運用、介護職や家族の支援、今後の課題等について議論して行きたいと考えます。